最近はiDeCoやらふるさと納税やら、会社員でも使える節税制度が充実してきております。これを使わない手はありません。そこで、会社員の方にも向けて、iDeCoの素晴らしさを知るために、「iDeCoって何百万円得なの？」か試算しました
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以前、「貯金するほど節約ができるんだぞ！」ということをお伝えしましたが、「貯金のおかげでお金が節約できるなんて、考えたことなかった！」という反応がありました。そもそも「会社員の自分にとって、節税なんて話は関係ない！」と思い込んでいるみたいなんです。

しかし、最近はiDeCoやらふるさと納税やら、会社員でも使える節税制度が充実してきております。これを使わない手はありません。特に、個人的にオススメなのがiDeCoでして。「iDeCoほど優れた貯蓄制度は無い！（多分）」なんてことを、そこかしこで話しております。

iDeCoの話をすると、「iDeCoって、自営業の人のためのものでしょ？」と思う方もいます。たしかに、自営業の方にとって、iDeCoの節税効果はとんでもなくデカいです。でも、会社員の方にとっても、iDeCoはお得な制度なんですよ。

今回は、会社員の方にも向けて、iDeCoの素晴らしさを知るために、「iDeCoを使うとどれだけ得なの？」か、試算してみました。

iDeCoは何万円得？（積み立て時の所得控除編）

さっそく、iDeCoがどれくらいお得な制度なのか、試算してみましょう。まず確かめたいのが、「積み立て時の所得控除」による節税効果です。iDeCoに加入すると、毎月の積み立て額が、所得税および住民税の控除の対象になります。それこそ、いつも所得の20%が税金で取られている人は、10万円の積み立てをすることで、2割の税金を支払わずに済みます（＝2万円得！）。

そこで今回は、平均的な会社員がどれくらいの控除を受けることができるのか、試算してみます。

まず、一般的な会社員の方は、iDeCoで月々最大2万3000円までのお金を積み立てることができます。企業年金がある方の場合は月々1万2000円までとなる方もいますが、ここでは毎月2万3000円を積み立てた場合をモデルとして、節税効果を確かめます。

積み立て時の節税額の大きさは、その人の所得の大きさによって変わります。今回は平均的な会社員を例にして、節税効果を確かめることにします。転職サービスdodaの調査によると、日本の会社員の平均年収は、年代別に見ると次のように推移するようです。

・20代の平均年収：346万円
・30代の平均年収：455万円
・40代の平均年収：541万円
・50代の平均年収：661万円

積み立て時の節税額の大きさは、その人の所得の大きさによって変わります。今回は、所得税や住民税を併せて「税率15%（所得税率5%＋住民税率10%）」と仮定して、所得控除で節税できる金額を資産してみます。

このとき、会社員が、毎月2万3000円満額をiDeCoで積み立てた場合の節税額を算出しました。加入した年齢ごとの節税効果の大きさは、次のとおりです。

▼満額をiDeCoで積み立てた場合の節税額

ちなみに、15%の控除額は「非常に大きいのだ！」ということを覚えておくとよいです。最近の論文では、株式投資の平均利回り（リスクプレミアム）は年率4～5％だ！なんて話もあります。15%の節税と言えば、3～4年分の利回りに相当する節税効果です。個人投資家の運用実績は平均利回りよりも悪い！なんて話もありますから、実質的な効果は、もっと大きいでしょうな。

iDeCoは何万円得？（資産運用による売買差益編）

通常、株式投資などで得られた売買差益は、約20%の課税がなされます。たとえば、100万円の利益が出たら、20万円は税金で取られてしまいます。しかし、iDeCoでは、資産運用で得られた売買差益についても非課税にすることができます。前述の例のように、100万円の利益を出した場合は、「20万円の税金を支払わずに済む（＝20万円得をする）」計算です。

iDeCoの節税効果を最大限に高めたい方は、「積み立て資金をすべて株式の投資信託に回す！」のが効果的です。一般的に株式投資は預金よりも利回りが高く、平均利回り（リスクプレミアム）は年あたり4～5％と言われています。

預金として預けておくだけではお金は増えませんが、株式投資の場合は、長い目でみれば年利4～5％ほど成長すると期待できます。iDeCoではせっかく節税できるのですから、預金として預けておくよりも、株式の投資信託を買った方がお得では？と思います（もちろん、リスクが伴うので実践する場合は自己責任ですが）。

そこで、ここでは仮に、「積み立て資金のすべてを株式の投資信託に回し、平均的な利回り（年率5％）で運用することができたら、いくらの節税効果が見込めるのか？」を試算してみます。資産が順調に年率5%のペースで増えた場合の節税効果を、加入した年齢ごとに試算しました。試算の結果は、次のとおりです。

▼資産が年率5%のペースで増えた場合の節税効果
以上が、会社員の方が満額を株式投資（年率5％）で運用できた場合の節税額です。本当にこのとおりの結果が得られるかは保証できませんが、「過去と同じ利回り」が実現できれば、これだけの節税効果が期待できるでしょう。

資産運用による節税効果は、長期投資による複利効果により、「若い人ほど節税効果が大きい！」とも言えます。ですから、若い人こそ、早くiDeCoを始めるべきなのでは？と思いますな。

まとめ：年代別の節税効果は？

ここまでの話をまとめると、年代別の節税効果は図のように計算できました。


若いうちにiDeCoに加入して、上手に節税できれば、20歳や30歳から始めれば「高級車1台」、40歳から始めれば「世界一周旅行1回分」、50歳から始めれば「海外旅行2～3回分」くらいは浮きそうです。

ここでの計算では、投資信託の運営に係る経費や、iDeCoの運営費といった経費やら、受取時の詳細が反映されていません。ですから、楽観的な金額であることはご承知おき下さい。とはいえ、「会社員にとっても節税チャンスが大きい！」ことが、お分かりいただけたでしょう。

●参考文献
【会社員向け】iDeCoは何百万円得？試算してみた（https://allabout.co.jp/gm/gc/477881/）記事下段に記載
(文:中原 良太（マネーガイド）)